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2019.12.04

新城 豊

INTERNET ADVERTISING

海外から見た「日本人向けWEBマーケティング」Eコマース編

WRITER

新城 豊

株式会社PLAN-B 事業統括本部 デジタルマーケティング 戦略事業部(西日本) リーダー

2013年に中途入社。Yahoo!・Googleを中心とした運用型広告のプランニングと運用業務に従事。広告周りのクリエイティブやコンテンツマーケティングの運用を経て、現在は動画広告やバナーのクリエイティブ制作を担当。

目次
    1. WEBマーケティングでは外せないEコマース
      1. Eコマース化の割合は堅調に伸びている
      2. 日本のトップEコマース
      3. 日本のEコマースは、ブランドよりも顧客を優先
      4. 流行に敏感な若者を虜にするプラットフォーム
      5. Eコマースのデータを使ったWEBマーケティングも可能
    2. EコマースでWEBマーケティングを行う際の注意点
      1. オフライン、オンラインの販売価格の違い
      2. 消費者行動に大きな変化が起きている
      3. Eコマース市場はこれからも拡大、消費者行動は変化していく

日本人目線での日本人に向けたWEBマーケティングのコンテンツは至る所で目にすることができます。

海外に向けて発信されている「日本人向けマーケティング」ではどういう風に紹介されているのでしょうか?

また海外の客観的な視点ではどう見られていると思いますか?

Webマーケティングの海外記事やECについて書かれている記事を参考に、日本がどのように見られているのかをまとめていきます。

WEBマーケティングでは外せないEコマース

日本のトップEコマース

日本でWEBマーケティングを行う際にはまず、自社でサイトを作り集客を行うか、Eコマースのどちらかを選ぶ必要があります。

もし、Eコマースを使う場合はどういったことを意識しなければいけないのか

楽天やYahoo!ショッピング、Amazonなどが日本では有名なEコマースですが、海外と比べてどういった特徴があるのか

この部分についてまずは紹介させていただきます。

Eコマース化の割合は堅調に伸びている

2010年から2018年までの推移では、BtoCのEコマース化割合は6.22%と堅調に伸びていることがわかります。

割合だけでなく、市場規模も拡大しています。


Eコマース化の割合

海外との比較では中国15%、アメリカ10%と日本が遅れをとっているのが現状です。

一方、BtoBのEコマース化の割合は30.2%。

BtoBのEコマース化の割合
BtoCのモデルでは製造業のEC化率が特に高く、BtoCよりも普及が進んでいることがわかりました。

出典:【2019年版】国内EC市場のEC化率|BtoCとBtoBをプロが徹底解説 | ebisumart Media

日本のトップEコマース

海外から見たトップBtoCは下記となりました。

Eコマース

月間サイト訪問数

層年間売上(円)

楽天

365.37M

3.43兆円

Amazon

519.72M

2.75兆円

Yahooショッピング

78.99M

731億円

ZOZOTOWN

29.43M

3,800憶円

引用元:Selling in Japan: E-commerce Landscape in Japan 2019

日本では、楽天やAmazon、Yahooショッピングがマーケットの多くを占めていて、ブランド力や自社、自社商品の認知が足りない場合は選択せざるを得ない状況です。

日本のEコマースは、ブランドよりも顧客を優先

楽天はそれぞれの商品のブランドイメージを優先するよりも1億人以上いる顧客に対して様々なサービス、キャンペーンを展開しています。

またEコマース以外に、保険、旅行、音楽、モバイル決済など多岐に渡るサービスを展開し、付加価値を提供しています。

楽天
出典:Rakuten

流行に敏感な若者を虜にするプラットフォーム

日本最大級のファッションEコマースとして、ZOZOTOWNが挙げられています。

流行に敏感な若者にリーチできることが最大の魅力の一方、小売り業者目線では販売資格が必要となり、高いロイヤリティが発生する可能性があることも海外記事では紹介されていました。

出典:ZOZOTOWN

Eコマースのデータを使ったWEBマーケティングも可能

Eコマースにショップを構えて販売する手法が中心ですが、Eコマースのデータを活用した広告配信も日本で行うことができます。

例えば、楽天DSPでは楽天を使用している顧客(顧客群)データを活用し、広告を配信することで、リーチしたいユーザーに対して広告を配信することが可能です。


楽天以外ではAmazonのプラットフォーム上で商品を検索した際に広告を配信することができるAmazon検索広告では、検索したキーワードを指定し、広告を表示することが可能です。

Amazon広告

※画面左上部がスポンサード(広告)となります。

小売業者はEコマースにショップを置いて販売するだけでなく、広告も絡めたWEBマーケティングも念頭に販売戦略を考えていく必要があります。

EコマースでWEBマーケティングを行う際の注意点

WEBマーケティングを行う際の注意点

小売り業者がWEBマーケティングを行う際、どんなことに気を付けなければいけないのでしょうか?

海外と日本の商品単価の違いや、日本人の購買行動の変化についても紹介させていただきます。

オフライン、オンラインの販売価格の違い

下記のグラフはオンライン、オフラインの国別での価格差を表したものになります。

海外ではオフライン、オンラインの価格差は大きくありませんが、日本ではオンラインの方が商品価格が安くなっていることが表されています。

出典:Selling in Japan: E-commerce Landscape in Japan 2019

このデータから、日本人は「オフラインでは安価に商品を購入したいニーズがある」ことが読み取れます。


また価格ドットコムなどの価格マッチングサービスが浸透しているのも日本のEコマースの特徴と言えます。

価格.com


出典:価格.com

また価格ドットコムなどの価格マッチングサービスが浸透しているのも日本のEコマースの特徴と言えます。

消費者が最も安い商品をすぐに探せるため、小売業者は価格競争に巻き込まれるため、価格だけでない価値提供が重要です。

消費者行動に大きな変化が起きている

ここ数年で利用者が大きく拡大しているのがCtoCのマーケットです。

中古市場やオークション、手作り製品などのプラットフォームが広まっています。

Eコマース

月間アクティブユーザー

層年間売上(円)

メルカリ

175万人

4,178億円

Yahoo!オークション

1,609万人

9,011億円

ラクマ

800万人

1,500億円

これからの変化から、消費者の消費モデルも大きく変わると言われています。

メルカリ、三菱総合研究所が発表した消費者モデル「SAUSEモデル」では購入(一時利用)だけでなく再販売、評価までが一連の流れになると紹介されています。

Search

Action

Use

Share

Evaluation

検索

行動

一時利用

再販売

評価

日本のWEBマーケティングではお馴染みの「AISASモデル」や「AIDMAモデル」は、注目~興味、購買、共有までの消費者行動を表しています。

一方「SAUSEモデル」では購買ではなく「一時利用」と変わっています。

洋服の購入頻度の理由

出典:メルカリがシェアリングエコノミーに関する共同研究を実施、新たな消費モデル「SAUSE」とは?

新商品の購入頻度が増えた理由として、「フリマアプリなどで小遣い稼ぎができるようになった」ことが挙げられています。

「あとで売る」という選択肢を持った消費者が増えたのです。

つまり、これからの小売業者は2回目の再販売、評価までも加味した商品設計や販売ストーリーを考えていかなければなりません。

Eコマース市場はこれからも拡大、消費者行動は変化していく

Eコマースのポイントを最後に整理させていただきます。

Eコマース化の割合

日本のBtoCのEコマース化割合は6.22%。BtoBのEコマース化割合は30.2%と堅実に伸びている。

トップEコマース

楽天、Amazon、Yahooショッピング、ZOZOTOWNがマーケットの多くを占めている。

CtoC領域の拡大

CtoC領域の中古、オークション、手作りなどのプラットフォームが広がっている。

購買行動の変化

購買行動にも変化が起きており、小売業者は「買う→売る→評価」までを加味した販売ストーリーを考える必要がある。

日本人向けのWEBマーケティングを行う際の、参考にしていただければ幸いです。

今回はEコマース全般について書かせていただきました。

弊社では、AmazonなどのEコマースに広告を配信できるAMSや、会員のデータを活用したマーケティングが可能な楽天DSPなどの広告出稿もご対応可能です。

もし上記のような集客施策にご興味を持たれましたら、お気軽にご質問、お問合せください。

また後編ではSNS広告、インフルエンサー施策についても書かせていただいています。

海外から見た「日本人向けWebマーケティング」SNS広告・インフルエンサー編

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